電気自動車（EV）は主役になるのか？電気自動車を徹底紹介

ガソリン車に変わって次世代の車の動力は電気が主流になるといえるでしょう。そのため今注目されているのが「電気自動車」です。

そこで、

・電気自動車とは
・電気自動車のメリット・デメリット
・将来の電気自動車は復旧するの？

このような疑問を解決するために、電気自動車の最近の諸事情をご紹介します。

そもそも電気自動車とは？

電気自動車とは、簡単に表現すると「電気を使いモーターを動かして動く車」のこと。

最近ではEV（ElectricVehicle）とも言われます。
本来、車はガソリンやディーゼルエンジンといった内燃機関が搭載されており、燃料を燃やして発生するエネルギーを駆動力にしています。

しかし電気自動車にはそうしたエンジンが搭載されておらず、代わりに電気で動くモーターが使用されています。

電気自動車のメリット

電気自動車のメリットは主に以下の通り。

・環境に優しい
・経済的に優れている
・振動や騒音が少ない

順番にご紹介します。

環境に優しい

電気自動車の最も大きな特徴は、地球環境に優しいという点でしょう。

エンジンを搭載した車は二酸化炭素や大気汚染物質をたくさん排出します。

二酸化炭素は地球温暖化の原因とも言われており、特に自動車が排出する二酸化炭素の量は大半を占めているとも言われているため、世界的にも削減対象として注目されています。

電気自動車の場合は製造工程では二酸化炭素を排出してしまうものの、走行時は全く排出しません。そのため、全世界の車が電気自動車に置き換われば、かなりの量の二酸化炭素や大気汚染物質の排出が削減できるでしょう。

経済的に優れている

電気自動車はガソリンを必要とせず、費用は充電にかかる電気代だけのため、経済的にも非常に優れています。
また、電気の使用量が減る深夜は電気料金が割安になるというメリットがあるため、この間に充電することでさらに電気代を安く抑えることができます。

振動や騒音が少ない

エンジンの場合はピストンを動かしたりするため、大きな音や振動が発生したり、排気音が発生するため、どんなに遮音部品を使っても完全に遮音することは難しいでしょう。
一方電気モーターは振動や騒音が少なく、排気音が発生しないため、静粛性が非常に高くなっています。

あまりにも無音で加速するため、走行中に歩行者から気付かれない可能性もあるため、運転中は気をつけないといけません。

電気自動車のデメリット

一見メリットが大きく見える電気自動車ですが、当然デメリットも存在します。

・充電に時間がかかる
・長距離を走れない
・充電スタンドが少ない

以下でご紹介します。

充電に時間がかかる

電気自動車のバッテリーはどんどん改善されているものの、充電するのに時間がかかります。

例えばガソリン車では給油の時間が5分くらいで済ますことができますが、電気の場合だと最短でも3～40分くらいかかります。
例えば現在日本で販売されている電気自動車である日産「リーフ」でも、急速充電は40分と発表されており、フル充電をするとなると8～16時間かかるともいわれています。

長距離を走れない

電気自動車は搭載するバッテリーの要領で航続距離が変わります。
現在は一回の充電で約200キロほど走行できますが、ガソリン車と比べると半分の距離しか走行することができません。
そのため、長距離の移動を行うためには何回も充電しないといけない上に、大半の時間を充電時間に割くことになるため、電気自動車は長距離ドライブに向かないとも言われています。

充電スタンドが少ない

充電の回数が多くなる一方で、電気自動車はそもそもの充電スタンドの数が少ないというデメリットも存在します。
特に1回の充電時間が長くなる電気自動車は普及につれて各地で充電待ちも発生してしまう恐れもあります。

世界的な電気自動車（EV）化の動き

世界的にも大気汚染が問題化しているヨーロッパでは、エンジンの排気ガスについて規制されておらず、公害物質を多く出す旧型車が流通していました。

特に近年フランスのパリなどの都市部では大気汚染問題が深刻化しており、そのような状況の中、主要自動車メーカーでディーゼル車排ガス不正疑惑が発生していました。

フランスでは2040年までに国内でのガソリン車、ディーゼル車の販売を禁止する方針が示され、続いてイギリスでもガソリン車の販売禁止を打ち出し、ヨーロッパ各国でのEV化が急速に進み始めています。

また、大気汚染問題が深刻な中国、インドでもEVに切り替える計画も持ち上がり、EVシフトは世界的な動きとなりつつあるとも言えるでしょう。

日本のEVの動き

日本では2030年までに新車販売に占める「次世代自動車（EV、HV、PHV、燃料電池自動車等）」の割合を5～7割とする目標が掲げられており、そのうちのEV、PHVについては2～3割とするということを目指しています。
また、例えばEV普及の課題である価格についてはクリーン自動車の購入者を対象とした補助金を設けています。